F E S T I V A L ／ FEST-241
船だんじり
ふなだんじり
船だんじりは、三重県紀北町長島（旧長島町）の漁師町「魚まち」で長島神社の例祭にあわせて行われる大漁祈願の行事である。江戸時代中期に始まったと伝えられ、カツオの一本釣り漁船をかたどった全長約10メートルの「だんじり（山車）」を、長島魚市場から長島神社まで約800メートルにわたって曳き回す。だんじりには鉢巻にそろいの法被姿の子どもや若衆が乗り込み、紅白の長い釣り竿を林立させて、カツオの一本釣り漁を再現する所作を演じる。男衆が「チョイサー」の掛け声で勇壮に台を曳き、撒き餌に見立てた「福飴」を沿道にばらまく。山と海に囲まれた漁村に、釣り竿が一斉に揺れる独特の光景が立ち上がり、半農半漁の生業の記憶を視覚的に伝える祭礼として知られる。
H I G H L I G H T S
見どころ
- 01カツオ一本釣り漁船を模した全長約10メートルのだんじりに、紅白の釣り竿が林立する漁村ならではの造形
- 02だんじり上で子どもや若衆がカツオの一本釣り漁を演じ、模型のカツオを釣り上げる所作
- 03撒き餌（生餌）に見立てた「福飴」を沿道にまく演出と、商工会による餅まき
- 04漁港から神社まで約800メートルを「チョイサー」の掛け声で曳き回す勇壮な巡行
A C C E S S ／ M E T A
基本情報
- 所在地
- 三重県 北牟婁郡紀北町
- 斎行
- 長島神社
- 日程
- 2026-01-12
- 周期
- 毎年1月中旬（長島神社例祭の一環。近年は成人の日前後の日曜・祝日に実施）
- 起源
- 長島は熊野灘に面したカツオ・ブリ漁などで栄えた漁師町で、その生業の中心であるカツオ一本釣り漁への祈りが祭礼に結実したと伝えられる。船だんじりは江戸時代中期から長島神社の例祭にあわせて行われてきたとされ、漁業関係者が一年の大漁と海上安全を祈願する行事として継承されてきた。だんじりをカツオ漁船に見立て、乗り手が釣り竿で一本釣りを演じ、撒き餌に見立てた福飴をまくという所作には、豊漁を予祝（あらかじめ祝い招く）する民俗的な発想が色濃く表れている。漁港から氏神である長島神社へと向かう巡行の道筋そのものが、海の恵みを神前に運び感謝と祈願を捧げる構造になっている。
- 観覧
- 会場は紀北町長島の「魚まち」地区。長島魚市場から長島神社までの約800メートルが巡行ルートで、沿道で見物できる。曳行は日中に行われ、見学は無料。終盤には福飴・餅まきがあり人垣ができるため、巡行ルートの早めの場所取りが有利。1月の海辺は風が強く冷えるので防寒対策必須。専用駐車場は限られるため公共交通（JR紀勢本線・紀伊長島駅から徒歩圏）や臨時駐車場情報の事前確認が望ましい。開催日は年により前後するため、紀北町観光協会の告知で当年の日程を確認すること。
- 最寄駅
- JR紀勢本線「紀伊長島駅」
- 徒歩
- 15分
- 駐車場
- 専用駐車場なし・臨時駐車場や周辺有料駐車場を利用（当日案内に従う）
D E E P D I V E
深掘り
歴史
歴史
船だんじりは、紀北町長島（旧長島町）の長島神社の例祭にあわせて行われる大漁祈願行事で、江戸時代中期から続くと伝えられる。長島はカツオの一本釣りなどで栄えた熊野灘の漁師町で、その生業を映してカツオ漁船をかたどっただんじりが用いられる。近年の報道では、全長約10メートルの山車が長島魚市場から長島神社境内までの約800メートルを巡行し、そろいの法被姿の小中学生らが乗り込んで「チョイサー」の掛け声とともに曳かれた。乗り手は模型のカツオを釣り上げる所作を演じ、生餌に見立てた「福飴」をまいて沿道を沸かせる。(きほくのたび, 長島神社 - Wikipedia, 伊勢新聞 2026/1/13)
文化的背景
文化的背景
船だんじりは、漁船を山車に仕立て豊漁を「予祝」する民俗芸能的な祭礼であり、半農半漁の生業を視覚化した行事として位置づけられる。だんじりに林立する紅白の釣り竿、一本釣りの所作、撒き餌に見立てた福飴まきは、いずれも海の恵みをあらかじめ祝い招く意味を帯びている。漁港から氏神・長島神社へ向かう巡行の道筋そのものが、海からの恵みを神前へ運ぶ構造をもつ。三重県立熊野古道センターでも「わが郷土のお祭り」として企画展示の対象となり、東紀州の代表的な漁村祭礼として紹介されている。(三重県立熊野古道センター, きほくのたび)
地元視点
地元視点
祭りは漁業関係者と地域住民が一体となって担い、子どもたちがだんじりに乗り込むことで世代を超えて継承されている。報道では、そろいの法被姿の小中学生がだんじりに「乗船」し、男衆が掛け声で勇壮に曳く様子が伝えられ、商工会による福飴・餅まきが地域の交流の場ともなっている。漁村の活気と町の一体感を象徴する正月の年中行事として親しまれている。(伊勢新聞 2026/1/13, 中日新聞)